■ 法律を基礎から習熟。法律知識ゼロからのスタート。
| CD-ROM版 | 4級・3級セット 販売終了 |
| 2級・既修者 販売終了 |
※CD-ROM版ご注文の注意事項
（講座の種類について・モニター会員について・分割払と一括払について）
| e-ラーニング版 | 4級：\28,800/6ヶ月→ |  |
| 3級：\40,800/6ヶ月→ | ||
| 2級・既修者：販売修了 |
→動作環境はこちらからご確認下さい。
→お支払い方法等はこちらからご確認下さい。
宅建、行政書士、司法書士、社労士、税理士、これら主な資格試験はそれぞれの分野の法律・法令とそこで発生する問題につ
いての勉強であり、言い換えればこれら資格試験の勉強はすべて法律の実戦的知識を養成することにあります。たとえば何年も
勉強しても社労士の試験に合格できない人が大勢います。その共通点は基礎的な法律知識を持ち合わせていないことにあります。
かなり基礎的であっても、しっかりした法律知識が備わっていれば、つまり法学検定4級の実力があれば、どの資格試験でも、きわ
めて容易に合格することが可能になるでしょう。
当TLTソフトは、法学検定試験と同様に4級・3級・2級（既修者認定）に分かれています。4級から始め、3級、2級（既修者認定）
へと進めていけば、法科大学院への道も開けます。
弊社では、資格試験受験者数万人にTLTソフトで勉強していただき、そのなかで思うように合格できない数多くの方に接し、法律
の基礎知識の習得こそが資格試験合格への第1条件であると痛感しています。財団法人日弁連法務研究財団及び社団法人商事法務研
究会の主催する「法学検定」は法律を学ぶ方々にとってたいへん分かりやすく役に立つ指針です。既修者認定試験はレベルも内容も
2級試験とほぼ同じですが、2級合格レベルの点数を取得すれば法科大学院に十分に合格できるレベルです。
民法は、人間社会のとりわけ経済活動分野では、その基盤をなす法体系であります。とくに、ビジネスマンにとっては、
民法の基礎知識はしっかり身につけておく必須条件となっています。また、国家資格試験を受験される方にとっては、民法の基礎
・中級を習得していればたいへん順調に合格への学習を進めることもできます。
この民法TLTソフト【基礎編】【中級編】は我が国でもっとも権威のある法学検定4級・3級の民法部分であります。習得時間は
【基礎編】60時間、【中級編】80時間です。それぞれ学習を終え、民法の世界と概要をしっかり習得されたとき、社会を見る目も
大いに開けることでしょう。司法書士、行政書士、宅建、社労士等の国家資格試験を受験されるとき、きわめて有利に学習を進める
ことができます。
当TLTソフトの【基礎編】（4級）を修了されたときには、あなたは法学検定の民法4級科目については相当な上位合格ができる実力
を備えたことになります。レベルは、大学法学部2年生終了時の民法習得を表すものです。しかし、国内の法学部2年終了時の学生が
、法学検定4級に合格することはきわめて困難であり、大半がその実力に達していないのが実状です。
当TLTソフトの【基礎編】（4級）を修了したら、【中級編】（3級）に取り掛かってください。3級は大学の法学部3年終了時に相当し
、法律のプロへの入り口に当たります。
有効期間内にTLTソフトの全学習を終了し、全学習項目に「合格保証番号」を表示させて下さい。 試験の前日までに、「習熟保証番号」と「本試験受験票のコピー」などの必要書類をNewton社にご提出いただきます。 本試験を受験して、万が一、不合格だった場合、お支払になった受講料金を全額返還いたします。 ニュートンのTLTソフトは、保証番号が表示されるまで学習されれば、必ず合格できる完全習熟ソフトだからです。
4級は224時間、3級は322時間、2級及び既修者認定は640時間で完全習熟できるでしょう。しかし、学習者の現在の知識や学習 速度によって学習時間に差が生じます。また、なにかの都合で遅れが生じた場合土曜や日曜に相応の勉強をして必ず挽回するよう にしてください。
| 【法学検定4級】 標準習熟224時間 | ||
| コース | 項目 | 標準時間 |
| 1.法学入門 | 法とは何か（法体系の基礎） ／条文・判例の読み方の基礎／法的考え方（法解釈の基礎）／法制度論の基礎 | 50時間 |
| 2.法学入門 | 憲法総論／人権総論／人権各論／統治機構 | 48時間 |
| 3.民法 | 序論・総論／物権法／債権法／親族法・相続法 | 64時間 |
| 4.刑法 | 刑法の基礎／刑法総論／刑法各論 | 62時間 |
| 【法学検定3級】 標準習熟322時間 | ||
| コース | 項目 | 標準時間 |
| 1.法学一般 | 法学体系／条文・判例の読み方／法的考え方／法制度論／法の諸分野 | 70時間 |
| 2.憲法 | 憲法総論／人権総論／人権各論／統治機構 | 73時間 |
| 3.民法 | 序論・総論／物権法／債権法／親族法・相続法 | 94時間 |
| 4.刑法 | 刑法総論／刑法各論 | 85時間 |
| 【法学検定2級／既修者認定】 標準習熟640時間 | ||
| コース | 項目 | 標準時間 |
| 1.憲法 | 憲法総論／人権／統治 | 100時間 |
| 2.刑法 | 刑法総論／刑法各論 | 80時間 |
| 3.民法 | 民法総論／物権法／債権法／親族法・相続法 | 120時間 |
| 4.行政法 | 商法総則・商行為／会社法／手形・小切手 | 60時間 |
| 5.民事訴訟法 | 90時間 | |
| 6.刑事訴訟法 | 70時間 | |
| 7.商法 | 120時間 | |
※習熟プログラムの項目等は変更になる場合があります。あらかじめご了承ください。
| 【法学検定4級】 | ||
| コース | 項目 | 合格番号 |
| 1.法学入門 | 判例の読み方の基礎／法とは何か／法的考え方／法制度論の基礎1／法制度論の基礎2 | 5個 |
| 2.憲法 | 1憲法総論／2人権総論／3人権各論／4人権各論 | 4個 |
| 3.憲法2 | 5統治機構／6統治機構 | 2個 |
| 4.民法 | 1総則／2総則／3物権／4債権総論 | 4個 |
| 5.民法2 | 5債権各論／6債権各論 | 2個 |
| 6.刑法 | 1刑法の基礎／2刑法総論／3刑法総論／4刑法各論／5刑法各論 | 5個 |
| 【法学検定3級】 | ||
| コース | 項目 | 合格番号 |
| 1.法学一般 | 法体系論／判例の読み方／法的考え方／法制度論1／法制度論2 | 5個 |
| 2.法学一般2 | 法の諸分野1／法の諸分野2 | 2個 |
| 3.憲法 | 1憲法総論／2人権総論／3人権各論／4人権各論 | 4個 |
| 4.憲法2 | 5統治機構／6統治機構 | 2個 |
| 5.民法 | 1総則／2総則／3物権法／4物権法 | 4個 |
| 6.民法2 | 5債権総論／6債権各論／7親族・相続 | 3個 |
| 7.刑法 | 1刑法総論／2刑法総論／3刑法各論／4刑法各論 | 4個 |
| 【法学検定2級/既修者】 | ||
| コース | 項目 | 合格番号 |
| 1.憲法 | 憲法総論／人権総論／人権各論／統治機構 | 4個 |
| 2.刑法 | 刑法総論／刑法各論 | 2個 |
| 3.民法1 | 序論・総則／物権法 | 2個 |
| 4.民法2 | 債権法／親族法・相続法 | 2個 |
| 5.商法 | 商法総則・商行為／会社法／手形法・小切手法 | 3個 |
| 6.民事訴訟法 | 1個 | |
| 7.刑事訴訟法 | 1個 | |
| 8.行政法 | 行政法総論／行政救済法／行政組織法 | 3個 |
※習熟プログラムの項目等は変更になる場合があります。あらかじめご了承ください。
| OS | Windows XP日本語版が動作するPC/AT互換(DOS/V)機 |
|---|---|
| CPU | Intel Pentium（または同等の）プロセッサ1GHz以上 |
| メモリ | 512MB以上（Windows Vistaは1GB以上） |
| ハードディスク | 空き容量2GB以上必要 |
| ディスプレイ | 解像度1024×768以上、256色以上の表示が可能な機種（65536色以上推奨） |
| CD-ROM | CD-ROMドライブが必要 |
| OS | 日本語版Windows®XP、Vistaが動作するPC/AT互換(DOS/V)機 |
|---|---|
| CPU | Intel Pentium（または同等の）プロセッサ1GHz以上 |
| メモリ | 512MB以上（Windows Vistaは1GB以上） |
| ハードディスク | 空き容量2GB以上必要 |
| ディスプレイ | 解像度1024×768以上、256色以上の表示が可能な機種（65536色以上推奨） |
| インターネット | インターネットに接続できる環境が必要（ADSL・光回線などのブロードバンド環境推奨） ■ 常時接続環境→LAN（10/100BASE対応） ■ ダイヤルアップ→モデム（56Kbps以上を推奨） ■ 学習プログラムと学習教材のダウンロード時、学習履歴の送受信時に接続を行う。 ※ダイヤルアップ接続はサポートしますが、通信速度の関係でデータの送受信に時間がかかります。 |
※ Windows®は米国Microsoft Corporationの米国及びその他の国における登録商標です。
※ Pentium®はIntel Corporationの商標または登録商標です。
※ その他の会社名、商品名は、各社の商標または登録商標です。
